【1分で学べる】〇〇な人は加入するべき?生命保険の必要性とは!?

さて、皆さんは生命保険に

加入しているでしょうか?

生命保険文化センターが令和元年に行った調査によると

日本人の約8割が生命保険に加入しているそうです。

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まぁ「備えあれば患いなし」って言うしな

 

しかし日本には病気や怪我をした時の保障をする

公的医療保険があります。

それでも生命保険に入る必要はあるのでしょうか。

 

今回は公的医療保険とも比べながら

生命保険の必要性について説明していきます。

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今回も一緒に学んでいこか!

 

1怪我や病気で働けなくなった時の保障

公的医療保険の保障

怪我や病気で働けなくなった時の生活保障として

傷病手当金」と「障害年金」があります。

 

傷病手当金

これまでの給与のおよそ2/3の額が最長で

1年半支給されます。

退職を余儀なくされた場合でも

要件を満たせば受給できる場合があります。

ただし自営業の人は対象外なので注意が必要です。

 

障害年金

病気やケガによって日常生活に

制限が生じた場合に支給されます。

「年金」と名称がついていますが

現役世代にも適用されます。

保障される障害は、身体の障害以外にも

鬱など精神的なものも含まれます。

支給額は平均で毎月7万円~15万円で

認定される障害等級によって異なります。

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う~ん。ある程度保障されるようやけど、自営業の人は少し心配やな

 

生命保険に加入していた場合

生命保険には怪我や病気で働けなくなった時の保険として

「休職保険」といった商品があります。

たとえばアフラックだと「休職保険」で月に10万~15万

1年間保証されます。

保険料は30代~40代の人で

月々2000円~3000円程度です。

 

また、不慮の事故などで

身体に障害を負った場合の保障として

「障害特約」などがあり

障害の等級によって

100万円(6級)~1,000万円(1級)※が支給されます。

※第一生命の障害特約の場合

 

こうして見ると

公的医療保険制度で最低限の保障は

されることがわかります。

 

しかし、それは今までの収入を

賄ってくれるようなものではありません。

 

しかも、怪我や病気となれば

今までの生活費にプラスして

治療費がかかってきます。

その分を賄うものとして生命保険は有効です。

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公的制度である程度は保障されているけど、「備え」も必要ってことやな

 

では次に入院した場合の保障を見ていきましょう。

2入院した時の保障

公的医療保険の保障

入院や手術で治療費が高額になった場合の保障として

高額療養費制度があります。

収入に応じて、1ヵ月あたりの自己負担額が決められ

それ以上は負担しなくてもよい制度です。

筆者もかつて癌治療の際利用し

大変助かりました。

一方で、先進医療や自由診療は保障の対象外です。

生命保険に加入していた場合

怪我や病気、がんなどで

入院・手術をしたときに保険金を受け取れ

以下のような特約をつけることにより

保障内容を拡充させられます。

  • 通院特約…入院だけではなく、退院後などの通院も保障
  • がん診断給付金…がんと診断されたら一時金を支給
  • 先進医療特約…先進医療の技術料を保障

特約に入っておくと

公的医療保険では保障されない

先進医療も保障されます。

 

特にがん治療にはいわゆる標準治療以外にも

重粒子線を使った治療など

先進的な治療も多くあります。

 

いざという時の選択肢を

経済的な理由で狭めたくない場合は

生命保険に加入しておくとよいでしょう。

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今は2人に1人が癌になる時代やしな…

 

ではこれまでの内容を踏まえて

生命保険に加入した方がいい人と

そうでない人をお伝えします。

3生命保険に加入を検討してもいい人

扶養する家族がいる人

扶養する家族がいる人は

生命保険に加入した方がいいでしょう。

けがや病気による経済的な影響が

自分1人では済まないためです。

 

万一、亡くなるようなことがあった場合にも

生命保険に加入しておけば

遺族を経済的に困窮させずに済みます。

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あまり考えたくないことやけど、そういう時の備えとしても必要やな

 

貯蓄が少ない人

貯蓄が少ない人こそ

多少節約しても生命保険に加入しておくべきです。

日々の生活ですら余裕がないのであれば

病気や怪我をしたら

さらに余裕がなくなってしまいます。

 

そうした時

保険金が受け取れればお金の心配をせず

治療に専念できます。

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月に数千円なら節約可能やと思うで!

 

備えと貯蓄を同時にしたい人

生命保険には貯蓄型のものがあります。

これは、保障が不要な年齢になった時に解約し

解約返戻金を受け取れるというものです。

いざという時の備えをしつつ

同時に老後のための貯蓄をしたい人に向いています。

相続税の対策をしたい人

生命保険には非課税制度があり

相続税対策にもなります。

相続税の非課税額は以下のとおりです。

500万円×法定相続人の数

 

なお相続税については

こちらの記事も参考にしてみてください。

(まずはポイントだけおさえよう!いざという時に慌てない!【相続税の基本】について)

まずはポイントだけおさえよう!いざという時に慌てない!【相続税の基本】について

 

4生命保険に入る必要が低い人

独身の人

独身の人は扶養する家族がいないことが多いため

怪我や病気をした時も自分1人

生活していけるだけの貯蓄があれば

生命保険に加入する必要性は低いです。

 

ただし、独身であっても健康に不安がある場合

加入しておいてもよいでしょう。

若いうちから加入しておくと

保険料も安くて済みます。

貯蓄がある人

これも独身の人と同じような理由ですが

もしもの時のための貯蓄が自分でしっかりできている人は

わざわわざ生命保険に加入する必要はないでしょう。

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自分でしっかり「備え」ができていれば不要ってことやな

 

まとめ

いかがだったでしょうか。

最後に今回のポイントをまとめておきましょう

  • もしもの時には公的医療保険制度がある
  • 生命保険は公的医療保険制度+@をカバーするもの
  • 加入するかしないかは、貯蓄額で判断する
質問者の写真
ほな、みなさん、今回もお疲れ様でした~

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