投資の前に世界を知ろう!世界経済の見方とは?

お金に強くなりたい!勉強しよう!と思ったとき、あなたなら何から始めますか?
土地や建物を買う、ローンを組む、つみたてNISAなどを利用するときなど、それぞれ1つずつ学ぶことも間違っていませんが、すべて世界全体のお金の動きが影響してきます。
今回は世界でお金がどのような動きをしているのか、そしてどんな情報を見るのがよいのかを学んでいきましょう!

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今回も一緒に学んでいくで~!

成長し続ける国はない!

日本経済の話をすると、「バブル崩壊後」という表現が必ずと言っていいほど出てきます。
1986年から1991年までの好景気で日本の日経平均株価は最高値を記録しました。
第二次世界大戦後からの安定した経済成長はバブル崩壊までで、その後の日本の成長は弱いものになっています…。

しかし、人類の長い歴史を見ると成長し続けた国はありません!
エジプト文明、ギリシャ文明は今でも文化的な影響がありますが経済力とは別ですよね。
世界の多くを支配したモンゴル、スペイン、イギリスも最盛期の経済力と比べれば遥かに小さくなっています。

一方で、数十年前まで貧困国家と言われていた中国は今では世界2位の経済力を持っているのです!
経済を見るには国や地域別に成長を観察する必要があります。
ポイントはどの成長の過程にあるのかです。

  • 成長の前段階
  • 成長期
  • 成長が終ろうとしている時期
  • 安定期

特に「成長が終わろうとしている時期」は要注意です。
成長中は「株価が上がっているからまだ上がるだろう」「あの人も買ったから自分も買おう」と根拠なく上昇していきます。
しかし、ある日突然大暴落が続くという時期が訪れます…(涙)
「◯◯ショック」と言われるタイミングに自分が巻き込まれると大損害を被る可能性があるのです。
大きく成長している国や地域への投資は利益が見込めて魅力的に見えても、実は少しずつ成長している国への投資のほうが長い目でプラスということもありますよ♪

大きな国の動向を見る

先進国とは?

アメリカ、日本、イギリス、カナダ、フランス、ドイツ、オーストラリアを中心としたグループです。
全世界で196カ国もありますが、GDP(国内総生産)では先進国だけで半分以上を占めています。
とくにアメリカは日本の4倍以上ものGDPがあります。
投資に影響が大きい上場企業の時価総額ではなんと6倍!
世界全体の動きを知るには先進国、そしてアメリカの動向に注目するのが近道なんです。

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経済規模が大きい国から見ていくのが効率的なんやな!

新興国とは?

先進国よりも経済水準は低いものの、成長の可能性がある国を新興国といいます。
世界2位のGDPを誇る中国も新興国の1つで、ロシア、インド、ブラジル、南アフリカ共和国が新興国の代表とされています。
その他にもインドネシア、ウクライナ、ベトナムなどさまざまな国がありますが、国連や銀行などにより定義が変わるため一律で決まっているわけではありません。
投資すれば大きな利益を得られる可能性も。
ですが先進国と比べるとクーデターで国が不安定になったり、金融危機が起きたりするリスクが高いのです(汗)

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うまい話はないってことかぁ…

知っておきたい経済の基礎用語とは?

経済用語は難しい単語がいっぱいに感じますよね(涙)
ですが言葉の意味を知らなければ情報を取り入れることができません…。
まずは重要な考え方や用語について見てみましょう!

GDP(国内総生産)

GDPは一定期間に日本国内で生産された財やサービスの付加価値の合計のこと。
国ごとの経済規模を知ることができる指標で、日本は世界3位です。

  • 企業などが生み出した財やサービス
  • 企業の利益や賃金
  • 設備投資や家庭の消費

GDPは上記3つの金額が同じになると言われています。
日本では個人消費が約6割なので、企業よりも国民がどうお金を使うかのほうが経済に影響を与えています。
そして人口が多いほどお金を使う人も多いのでGDPは大きくなりやすい傾向があるんですよ!

経済成長率

GDPが前年度と比べてどれだけ成長しているかを経済成長率といいます。
日本の経済成長率は約30年間で+1.5%から-1%、長い目で見るとほとんど成長していません。
アメリカは毎年2%台で安定して成長し、他の先進国も1.5%~2.5%です。
経済性のピークを過ぎたと言われている中国では4~6%となっています。
資産運用では長期目線でプラスとなることを目指します。
投資をしている国や地域が安定した経済成長をしているかは資産運用の大前提となり重要な要素です。

景気動向指数

景気には波があり不景気と好景気を繰り返すのが基本です。
国や地域が今後どうなるかは気になりますよね。
経済の先行きを知ることができるのが景気動向指数で、生産や雇用などさまざまな統計から知ることができます。
この指数は、実際の景気に先行して動く「先行指数」と、現状と連動する「一致指数」、遅れてやってくる「遅行指数」に分かれています。
では、さっそく日本国内で代表的な数値を見ていきましょう!

【先行指数】

  • 新規求人数
  • 消費者態度指数
  • 実質機械受注
  • 新築住宅着工床面積
  • 中小企業売上未投資DI
  • 投資環境指数
  • 東証株価指数 など

【一致指数】

  • 有効求人倍率
  • 耐久消費財出荷指数
  • 労働投入量指数
  • 商業販売額
  • 輸出数量指数 など

【遅行指数】

  • 完全失業者数
  • 家計消費支
  • 消費者物価指数
  • 決まって支給する給与
  • 実質法人設備投資 など
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不景気と好景気のどの地点にいるのかを推測する材料になるんやな!

日本の状況を知る他の指標

【日銀短観】
日本銀行が企業経営者を対象に景気見通しのアンケートをした結果のことです。
現場の生の声を知ることができる貴重な資料で、年に4回発表されます。

【物価指数】
企業と個人の物価の動きを日本銀行や総務省がまとめています。
一般的に「物価上昇=好景気」です。

【マネーストック統計】
世の中にお金がどれだけ流通しているかを表した統計です。
多いか少ないかは金利にも影響しており、住宅ローンの利息などにも反映されます。

アメリカ経済の指標は大切!

世界最大の経済を誇るアメリカ。
アメリカのドルは世界の基軸通貨でもあり、他の国にも大きな影響を与えています。
アメリカの重要な統計が発表されると、日本の株価が激しく上下して大きなニュースになることも珍しいことではありません。

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日本国内の指標よりも資産運用では重要やな!

日本と同じようにGDP、雇用統計、住宅着工件数、消費者物価指数は大切な指標とされています。
クレッジットカードの利用が多いアメリカでは、個人消費を知るためにクレッジットカードの全体利用額が公表されることもあります。
指標ではありませんがFRB(連邦準備理事会)の高官の発言や方針は、経済の先行きを知る材料になります。
FRBは中央銀行の意思決定機関で、アメリカの金融政策を決定しています。
FRB高官の発言からは金融政策の方針を伺い知ることができ、発言だけでリアルタイムに全世界の株価などに反映されています。
FRB高官の発言はちょっとしたニュアンスの違いだけで株価や為替レートに差が生まれます。
例えば「アメリカ経済は過熱している」「アメリカの経済は過熱しているように見える」という表現の違いだけでも数値の動きは変わるのです!

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アメリカ経済の方向を決めてる人たちの動きも要チェック!

まとめ

資産運用は世界経済とリンクしています。
自分が投資した金融商品と世界各国との経済の動きが噛み合っていないと、思ったような結果にはなりません…。
大切なのは投資先の状況を常に知っておくことです。
まずはニュースでよく登場するワードから覚えていくとよいでしょう!

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みなさん、お疲れさまでした~♪

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